へき地医療と遠隔診療

無医地区等調査及び無歯科医地区等調査の結果では、「無医地区」及び「無医地区に準じる地区」を要する都道府県は、千葉県、東京、神奈川県、大阪府を除く43県に存在し、へき地診療所の開設、人口減少等の様々な要因により減少傾向にあるが^*1、いわゆるへき地で働く医師の負担に関しては、へき地医療拠点病院からの医師の引き上げ等によりへき地で働く医師にかかる相対的な負担は増加している。

へき地で働く医師の負担減のための取り組みとして様々なことが行われているが、その一つが遠隔医療の利用である。ここでいう遠隔医療とはD to D（医師と医師を繋ぐ）の遠隔医療^*2である。へき地で働く医師はその性格上どうしても幅広い疾患を診療せざるを得ず、専門的疾患に関してはどうしても弱いところが出てしまう。そこで、その専門領域に関して遠隔診療を用いて補うことが効果的と考えられる。

和歌山県や香川県に見られるような自治体や医師会が中心となってへき地の医師の支援する取り組みが始まっておりある程度の成果を上げており、県という単位での医療の完結を目指している。地域で医療が完結することは非常に素晴らしいことではあるが、希少疾患に対する取り組みや遠隔医療にへき地医療拠点病院等が協力することによる病院勤務医の負担増など解決するべき問題はまだまだ多い。

これらの問題に対する解決策として、遠隔医療は距離に依存することがないことから全国的な取り組みがなされても良いのではないかと考えられる。全国的な取り組みを行うには、D to Dの遠隔医療を行う事業者の参加が有用であると考えられるが、皮膚科・眼科疾患を対象とした当社の「ヒポクラ」や遠隔画像診断支援サービスのセコム社の「ホスピネット」などその数は日本においてまだまだ少数である。今後のへき地診療の維持のためにもこのようなサービスを提供する事業者の増加が望まれる。

無医地区数と人口（平成 26 年度無医地区等調査及び無歯科医地区等調査の結果）